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生命保険の種類と仕組み!主契約に特約保障が組み合わさった保険

2015/01/24 年金・保険
 
生命保険

昔と比べると、独身者の数は増えていますので、生命保険に加入していない人も多いでしょう。

世間一般的には、保険には入っておいた方がいいようなイメージがありますが、毎月の出費もバカになりません

そこで生命保険の仕組みを分かりやすく説明していきます。

 

生命保険の仕組みと種類

 

生命保険の基本形ですが、死亡保険、生存保険、生死混合保険の3つに分かれます。

 

生命保険とは、「主契約」と呼ばれる保障と、「特約」という付属の保障が組み合わさったものです。事故や病気等による人の死に対して一定額が支払われます。

 

死に対して支払われる

 

医療保険や生命保険に加入している人は分かると思いますが、プランや特約によって、毎月支払う金額がかなり変わってきます。

よく「保険料を見直そう!」という文言をCMや雑誌で見かけますが、無駄な出費を見直そうということです。

もちろんその裏には、保険会社同士のパイの奪い合い垣間見えますよね?そうは言っても、加入するのであれば、できるだけ安い方がいいでしょう。

 

主契約の種類

主契約の種類ですが、定期保険、収入保障保険、終身保険、医療保険、がん保険、養老保険、個人年金保険、子ども保険などがあります。

定期保険特約付終身保険のように、主契約同士を組み合わせたものもありますが、その場合はどちらかが特約扱いとなっています。

 

主契約で保障されてないものを保障するために、特約があるのです

 

特約を選ぶ際、営業マンの言われるままに付けてしまうと出費が増えるだけなので、一度持ち帰って調べたり・家族と話し合うのがいいでしょう。

専門家に相談するのもおすすめです⇒保険のビュッフェの体験談|本当に必要な保険はどれ?

 

特約の種類

特約の種類を大きく分類すると下記の4つに分けられます。

 

1:死亡保障を上乗せする特約

2:不慮の事故死や後遺障害に備えた特約

3:医療保障が付けられる特約

4:1~3に該当しない特約

 

ここで注意したいのは、どのくらいの期間まで特約を延長できるのか、その場合の金額もあわせて確認しておくことです。

 

生命保険に加入

 

なぜなら、主契約を終身にしても、特約は一生受けれるものとは限らないからです。

 

よく主契約が終身だから、特約も終身だと考えて契約してしまう人も多いそうです。

ちなみに、死亡保障を上乗せする特約の保障期間に関しては、最長で主契約の保険料払込満了までとなっています。

つまり、60歳払い済みの終身保険にセットされる定期保険特約や収入保険特約などは、60歳までしか更新できないことになります。

冷静に考えると、一番必要な時に特約を使えないという状況になりかねません。

 

生命保険の主要商品一覧

 

定期保険

ある一定の期間を保障してくれる保険です。

・平準定期保険:保険期間内に、被保険者が死亡または高度障害になった場合に支払われます。

・長期平準定期保険:長く生きることを想定し、100歳以上までの商品もあるようです。

・逓増定期保険:保険金額は一定の率で逓増するので、死亡する年度で金額が変わってきます。

・逓減定期保険:保険金額は一定の率で逓減するので、死亡する年度で金額が変わってきます。

 

終身保険

一生涯保証保障される保険です。保険料の払い込みには、生涯にわたって払い込む方法と、一定期間で払込が終わる有期払いがあります。

 

養老保険

一定の保険期間を定めて、満期になったら満期保険金が支払われますが、その前に死亡した場合には死亡保険金が支払われます。

 

子供保険

子供の教育準備金を目的とした保険です。保険期間は15歳、18歳、20歳、22歳などがあり、満期になると受け取れる保険です。

 

子ども保険

 

契約者であるご両親が死亡した場合はそれ以降の払込は不要となり、満期保険金は受け取れます。

 

個人年金保険

年金の受取開始年齢は55~70歳の5歳刻み、年金受け取り年齢から毎年年金が受け取れます。

 

 

変動年金保険

主に一時払い(月払いなどは年金支払い開始前までの払込)、運用に応じて受け取り金額が変動します。

 

生命保険料控除

 

生命保険に加入すると、確定申告の時に保険料に応じて所得控除が受けられるメリットもあります。普通に税金を払うよりも加入した方がいいという考え方もあります。

 

生命保険料控除

 

会社員の方は、年末調整の際に勤務先に生命保険料控除証明書を提出するだけです。

ただし、生命保険以外に個人年金保険や介護医療保険に加入している場合は、3つの区分ごとに、払い込んだ保険料によって控除される金額が異なるケースもあります。

平成24年1月1日以降に契約した生命保険に関しては、最高で所得税から4万円、住民税から2.8万円控除されます。

 

まとめ

 

生命保険の大まかな仕組みを見てきましたが、子供がいる家庭では、万が一のために生命保険の加入を検討してみてはいかがでしょうか?

一方で独身者や夫婦2人暮らしの場合に限り、貯蓄や投資でお金を増やす方がいいと考えます。

また子供がいても、何かあった場合に対応できる貯金が充分にあれば生命保険に入らなくてもいいと思います。

また年金にも遺族年金という制度もありますし、そこまで心配する必要はないですが、内容が充実しており、毎月の収入に対する支払い保険料の負担が低ければ加入するのもいいでしょう。

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